毎日毎日、暗いニュースばかりです。

本当にこれから社会はどうなっていくのでしょうか？


日本はお気楽といいますかのんびりといいますか、

相変わらずですが、世界経済は大変なことになっています。

いつわが国に飛び火してきてもおかしくない状況です。


実際、そうですよね。

実体経済の何十倍、何百倍もの虚構マネーが

今、まさに崩れようとしているわけです。

実体経済＝モノの生産・流通をはじめとする

リアルな経済はひとたまりもないでしょう。


物価高騰、株式暴落、企業の破綻、・・・。

できるかぎり痛みをともなわないスローな変化を望むのみです。


私どものプロパンガスサービスにもまた多くのお問合せや

お申込をいただいております。

言うまでもなくプロパンガスは私たちの基本的な生活に

なくてはならないライフラインです。

このような危機的経済状況の中、今後生活が苦しくなることは

あっても、決して楽になることはないでしょう。


私どもは皆様にできるだけお安くプロパンガスをご提供いただける

優良なガス販売業者と提携しています。

これからますます気温も下がり、ガスの需要も増えてまいります。

２ヶ月(地域により１ヶ月)の無料サービスは本当にありがたいと

皆様から好評をいただいております。


「不要な出費はできるだけ抑えましょう。」

これが今後の節約スタイルです。

あなたはまだそのガス代を払い続けるおつもりですか？


全国のプロパンガスサービスエリア

各地域のプロパンガス料金をご確認ください。

プロパンガスサービスの仮申込はこちら

今日は涼しいを通り越して
寒ささえも感じるほど気温が下がりました。

昨年の今頃はまだまだ暑かった記憶がありますが、
今年は秋の深まりが想像以上に早いかもしれませんね。

これでクーラーの電気代も助かりますが、
この調子では例年以上に今度は暖房代のガス代や
灯油代に頭を痛めることになりそうな気配です。

皆さん、冬の暖房代の節約、考えていますか？

これからは今までのようにはいかない可能性が高いと思います。
このブログでも申し上げているように、物価高騰はこれからも
続いていくでしょうし、経済の状態もますます悪くなるでしょう。

アメリカの金融不安をはじめとして、
世界的な経済の混乱はますますその度合いを強めていると
言わざるを得ません。

あらゆる資源の供給を輸入に頼りきっている
日本がその影響を受けないはずがありません。

今問題になっている食の安全に関するさまざまな事件なども
今後、必ず「値上げ」というかたちになって私たち消費者に
はねかえってくるでしょう。

もちろん、光熱費であるプロパンガス代も
その影響を受ける可能性はひじょうに高いですが、
生活をする上で絶対に必要なライフラインですから、
できるかぎり適正で安価な価格で供給を受けたいと
誰もが考えているはずです。

最近、当サービスに極めて類似したサービスを
提供するサイトが多々見受けられます。

どこのサービスを利用されるかは
もちろんお客様の判断次第ではありますが、

■明確なプロパンガス料金の表示がない。
■問合せ先や相談先の電話番号や所在地の表示がない。

このようなプロパンガス業者とのお取引は要注意であると
申し上げておきます。くれぐれもご注意くださいませ。


全国のプロパンガスサービスエリア

各地域のプロパンガス料金をご確認ください。

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９月もすでに下旬にさしかかってきましたが、
今、世の中は経済的にも大変な事態になっているようです。

少し前まではサププライムローン問題がどうのこうのと
言われていましたが、今はもうもっとひどい状況です。

危機が囁かれているいくつかのアメリカの超大手企業は
今後もその危機的状況は好転することはないだろうということを
多くの方が感じられているのではと思います。

米政府、不良資産買い取りに公的資金75兆円投入を提案
引用：Yahoo!ニュース

今日も上のような記事がありましたが、
私たち一般庶民からすると、このような７５兆円という
途方もないお金がいったいどこから出てくるのかと
考えてしまいますが皆さんはどう思われますか？

全世界規模で見ても、あちこちの国で何十兆円〜という
お金がこれ以上の経済悪化を防ぐために公的資金注入という
名目で投入されているようですが、いったいこのお金は
誰のお金なのでしょう。

これら天文学的なお金の損失の原因は
いったいどこにあるのでしょう。

このお金はそもそもどこに消えてしまい、
誰の手元にわたったのでしょうか？

よく言われる話ですが、
世界で実体のない投機マネーは何千兆円にも及び
実質的なお金はその何分の１に過ぎず、
このような投機的な経済にほころびが出ると
実質マネー経済はひとたまりもないそうです。


わが国も例外ではありません。

世間ではあまりおおっぴらに騒ぎ立てていないようですが、
私たちが必至に働いて収めてきた年金や数年前に民営化された
郵便貯金なども破綻したリーマンブラザーズや政府の管理下に
置かれたファニーメイやフレディマック（引用：ロイター）に多額の投資を
おこなっていたとのことで、今回の金融危機により
投資したお金がどうなってしまうのかと警笛を鳴らしている
専門家もいらっしゃるようです。

原油価格も暴落してホッとされている方も多いでしょうが、
今後の金融経済の悪化で中東近辺に戦火が勃発すれば、
ふたたび暴騰する事態になってもおかしくありません。

景気も回復するどころかますますその悪化の度合いを
増しているといってよいでしょう。

アメリカの苦境は決して対岸の火事ではありません。